原発の温排水による地球温暖化 - 平松　健男

2012/08/19 (Sun) 19:08:29
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3.11震災後、12年5月までに日本の原発54基は全面停止した。これを機に、日本海（秋田沖）の海面温度が、どの程度低下したかについて、分析した。発電効率の低い原発は、電力の約2.8倍のエネルギを、海水に与えている。このため、付近の海面はその分温度上昇する。従来、人為的消費エネルギは、地表到達太陽光エネルギの1/5千以下であり、無視できるとしていた。そして、CO2の温室効果が地球温暖化の元凶であるとの仮説が定説であった。日本の原発の約60%は東シナ海･日本海側で、原発の温排水が日本海の海面温度を上昇させていたことは明らかである。気象庁から公表されている過去26年間の海面温度の実測データから、原発の温排水による影響を浮き彫りにする分析方法で分析したところ、原発の停止により、震災後8ヶ月で秋田沖の海面温度が低下し始め、15ヵ月後の12年6月には2～3℃低下していることが判明した。
震災前には、夏季の越前くらげの大繁殖（今夏は韓国のみで発生）、冬季の北陸地方のベタ雪による漁船の大量沈没、日本海に生息する魚類が亜熱帯地方の魚類に代わりつつあるなど、温暖化の兆しを認識していたものの、地球温暖化現象に起因するとみなされ、定量的な海面温度の上昇量や、温度上昇があったとしても、その原因が原発の温排水によるものかどうかの特定は困難であった。秋田沖海面温度に影響する代表点として、対馬海流（長崎沖）、リマン海流（稚内沖）、大気（輪島市）を選定し、それぞれ秋田沖との間の温度差に比例した熱量の交換があるとした。秋田沖には、流れ込む海流や大気の温度が影響するほか、原発の温排水ほかの外乱（太陽活動、気候変動など）が影響する。震災前の年度間の熱量交換則の変動が少ない連続5年間の実測温度を基準年温度と定め、直近の1年間に、基準年の熱量交換則を流用して計算した秋田沖の海面温度と実測温度との差が、原発の稼動停止による影響と見なすことができる。この手法で原発の稼動停止による秋田沖海面温度の低下を定量的に評価した。
「CO2が地球温暖化の元凶」との仮説は、以下の点でも疑わしい。
① 地球の南北で、CO2濃度は変わらないが、北半球の温暖化が顕著　② 人口密集地近傍のヒートアイランド現象の周辺で、異常気象が頻発　③ 気温とCO2濃度の同時計測例では、気温変化がCO2濃度変化に先行　　この結果からも、温暖化の真の原因は、人類の経済活動そのものから発生するエネルギであると考えるのが妥当である。
以上の詳細を、11月の地球システム･倫理学会の論文発表会で発表予定。